ワシントン発、
合衆国国防省は本日、ミシガン州デトロイト近郊の重要工業施設上空で、
南米連合（SAU）所属とみられる大型無人飛翔体一機を撃墜したと発表した。この事態は、両勢力間の
軍事的緊張を極限まで高めている。
国防省の発表によると、当該無人機は合衆国東部標準時2日午前、カナダ国境に近い五大湖上空から合衆国領空に侵入。デトロイトの主要な自動車産業複合施設に向け低空で飛行を続けていたという。合衆国空軍は複数回にわたり無線による警告を発したが、無人機がこれらを無視して侵入を継続したため、F-14戦闘機が出動し、警告射撃の後に撃墜した。撃墜された無人機の残骸はデトロイト川に落下し、その後回収された。
初期の調査結果では、回収された機体はSAU製の「環境監視用無人機」と酷似しているものの、従来の小型機と比較して格段に大型であり、合衆国領土内部の
インフラを詳細に記録するための精密な写真測量機と無線傍受用装置を搭載していたことが判明した。
合衆国国務省は、この事件を「国家主権に対する許し難い露骨な侵犯行為」であり「明白な偵察活動」であると強く非難。
南米連合に対し、直ちにこの種の挑発行為を停止するよう求めた。一方、南米連合最高評議会は、撃墜された機体は純粋な「五大湖流域の環境監視」を目的としたものであり、合衆国の「過剰かつ不必要な
武力行使」が地域の安定を損なうものであると反論。国際社会に対し、合衆国の行動を非難する声明を発表した。
今回の事件は、これまで国境地帯で散発的に発生していた衝突が、合衆国の
経済的・戦略的要衝である内陸部にまで拡大したことを示しており、北米大陸における両勢力間の対立は新たな危険な段階に突入したと見られている。